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2012年3月22日 (木)

もはや「いらない子」のテレビ、量販店も厄介者。

家電の代表格である薄型テレビやパソコン(PC)の値崩れが止まらない。40型のテレビは店によっては3万円台に突入。1年前より3割以上安く「1インチ1千円以下」が当たり前になりつつある。パソコンも売れ筋のノート型で昨年秋の新商品が半値近くになる異常事態だ。販売競争が激しくなる一方で、消費者の購入意欲は鈍く、売り場をスマートフォン(高機能携帯電話)に明け渡すなど店先でも肩身が狭くなりつつある。

 「メーカーの余剰在庫を大量に買い付け、価格を下げている」

 大手家電量販店の担当者はテレビの値下がりの裏側をこう明かす。

 調査会社のBCNによると、薄型テレビの今年2月の平均単価は4万6900円。1年前の6万3800円から急落した。価格下落は地上デジタル放送に本格移行した昨年7月以降に加速。32型では2万円台前半の製品すら店頭に並ぶ。

 薄型テレビが1インチ1万円の壁を越えたのは平成16年ごろだ。8年間で10分の1以下になった。

 量販店の値下げ努力もむなしく、販売は振るわない。電子情報技術産業協会(JEITA)が21日に発表した統計によると、薄型テレビの2月の国内出荷台数は前年同月比64%減の58万5千台。7カ月連続で前年を割り込んだ。

 東京都千代田区のビックカメラ有楽町店は昨年末、テレビ売り場を集客力の高い1階から、最も狭い2階へ移した。1階はスマートフォン売り場になった。

 量販店は、メーカーから販売奨励金を受け取っており、黒字は確保できているとされる。

 しかし価格交渉で不利なメーカーは「作れば作るほど赤字」の状況だ。テレビ事業が24年3月期に8期連続の赤字となるソニーは「数をさばく」戦略を事実上放棄。新年度は新製品の投入機種数をほぼ半分に絞る。

gooニュースより引用

もはや「家電の王様」でなく「家電の厄介者」「家電のいらない子」になったテレビ、PCやスマホに押され、肝心要のソフトの番組は「バ韓国」「創価タレント」と見るもの無し。

つまらない番組を大画面の高性能テレビで見ても時間と電気代をどぶに捨てたもの。

パナソニック・ソニー・シャープはテレビ事業から手を引かないと本当に会社潰すぞ、キヤノンがテレビ事業を大コケさせて黒歴史入りしたのが不幸中の幸い、本当にテレビをやっていたら今頃キヤノンは会社存亡の危機であった。

いらない子のテレビどうする?

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